日本のIPSについて はじめに

日本のIPSについて

中原さとみ、飯野雄治

 

はじめに

私たちは2010年度、2011年度に続き、2012年度日本精神障害者リハビリテーション学会の就労支援部門で口頭発表し、日本でのIPS（Individual Placement and Support：個別職業紹介とサポート）の可能性、特に人材育成に関する諸研究について紹介してきました。学会では就労支援の未来はIPSを想定しているようで、IPS支援者の人材育成に関する発表を行った2010年度、2012年度は、最後の締めくくりを担わせていただいているところです。

IPSに関して興味を持つ方も増え熱心な質問も多いのですが、学会では5分という制限時間でのやり取りのため、丁寧な返答、解説ができないことが残念でしかたありません。また、論文や出版物においても日本におけるIPSの可能性についてページを割くことが難しいため、ここに日本でのIPSの現状と可能性について、なるべく分かりやすく簡単に解説させていただくこととしました。

精神障害者は対人関係が苦手でストレスに弱く、不器用だから色々訓練してからでなければ働けないと考えられ、訓練重視の就労支援が多く提供されてきました。しかし、職探しをいち早く行い、実際に働く職場に合わせて支援した方がずっとうまくいくことが分かりました。
さらに本人の希望や気持ち、そして長所を尊重し、医療と一体となると、統計的により高い就職率や定着率が確認できました。この方法をIndividual Placement and Supportの頭文字を取り、IPS（アイ・ピー・エス）と呼びます。日本でもこうした援助が具体的に紹介されています。IPSは精神疾患がありながらも充実した人生を歩めることを目指して、就労などの社会参加支援を行ないます。

IPSの７原則
1. 働きたいと希望するすべての方を対象とする
2. 就労支援と医療保健サービスを一体的に提供
3. 職探しは本人の希望、興味、好みに基づく
4. 福祉的就労でなく短時間でも一般就労を目指す
5. 本人が希望すれば迅速に職探しをする
6. 生活保護や年金など経済給付の相談も受ける
7. 就職後のサポートも行う